心理カウンセラーの種

カウンセラーを目指す方に役立つ情報をお届けします

心理カウンセリングが保険適用になるケース3パターン

 

心理カウンセリングが保険適用になるケースは、かなり限定されていますがあります。

結論からお伝えすると、保険適用となるのは、以下の3ケースです。

  1. うつ病等の気分障害と診断され、医師からのカウンセリングで認知行動療法が実施されるケース
  2. 心身症と診断され、医師からのカウンセリングで心身医学療法が実施されるケース
  3. 医師が標準型精神分析療法としてカウンセリングしてくれるケース

共通しているのは、医師からのカウンセリングという点です。それぞれ詳細を解説します。

うつ病等の気分障害と診断された方のケース

気分障害とは、うつ病、躁うつ病(双極性障害)、気分変調症などです。
詳細:1分でわかる気分障害とは

この症状に対して医師による認知行動療法、または精神分析療法が実施される場合、適用されます。
参考記事:認知行動療法とは|具体的な実施方法と特徴3つ

気分障害以外のパニック障害や強迫性障害などの不安障害のカウンセリングについては、保険適用外とされています。

PTSD、パニック障害、社会不安障害、強迫性障害等の不安障害については算定対象外である。

引用元:PTSD等治療に係る医療保険制度について(厚生労働省)

↑のリンク先の厚生労働省の資料によると、保険適用の際には留意事項があり、医師は患者に対して

  • 治療計画を決め、患者に詳細な説明を行う事
  • 1回のカウンセリングが30分を超えている事
  • 一連の治療は、16回を限度とする事

と決められています。

心身症の方に適用されるケース

心身症とは、ストレスが原因となって身体に病気の症状が現れる事です。基本的に心療内科で治療されます。ストレスが原因なので、身体の症状改善のための薬が効かないことが多いです。

心身症の患者に対しての、心身医学療法も保険適用内とされています。心身医学療法とは、以下の療法が対象です。

自律訓練法、カウンセリング、行動療法、催眠療法、バイオフィードバック療法、交流分析、ゲシュタルト療法、生体エネルギー療法、森田療法、絶食療法、一般心理療法及び簡易型精神分析療法が含まれる。

引用元:厚生労働省資料

上記療法でメジャーなものは、心理学・療法カテゴリで紹介してますので、ご参照下さい。

こちらは上記の各種療法を使える医師が少ないためか、他の理由のためか、保険適用された話をあまり聞きません。いずれにせよ、気になる方は事前に病院に問い合わせて確認するのが一番です。

医師が標準型精神分析療法としてカウンセリングしてくれるケース

標準型精神分析療法とは、「なぜその出来事が悩みとなるのか?」をしっかりと分析する療法です。

例えば職場の部下に対しての許せない気持ちが強ければ、そのことについてしっかりと傾聴した後、「許せないということで他に何か思いつく(連想する)ことはありますか?」等と質問して、心の深い部分を見つめていきます。

医師によっては、薬の処方無しで実施してくれる場合もあります。(著者の場合がそうでした)

厚生労働省の資料によると、標準型精神分析療法の場合、1回45分を超えないと、保険点数として算定されません。儲けが少なくなるからか、医師がじっくりと話を聞いてくれるところは多くありません。近くにそういったところがあれば、ラッキーだと思います。

ここまでは、医師がカウンセリングを行う場合のみ保険適用されるという事で紹介しましたが、民間資格である臨床心理士のカウンセリングでも保険が適用されるケースもありますので、詳細を解説します。

臨床心理士によるカウンセリングで保険が適用されるケース

精神科医と臨床心理士が共同で精神療法を行っている場合のみ健康保険が適用されます。

臨床心理士単独でのカウンセリングには、どんな心理療法だろうと一切保険は適用されません。病院、私設のカウンセリングルーム共に適用されません。

精神科医師等と臨床心理技術者が共同で精神療法を行う場合は診療報酬制度の対象であるが、臨床心理技術者が単独で行う精神療法は、診療報酬制度の対象外である。

引用元:精神医療の診療報酬上の評価(厚生労働省)

まとめ

上記以外にも入院精神療法が実施された場合保険が効きますが、レアケースと思いますので詳細は省きます。

心理カウンセリングに保険が適用されるのは、医師によるカウンセリングで、上記の特定の心理療法が使われた場合のみです。

じっくりと30分以上の時間をかけてカウンセリングしてくれる医師は、現実それほど多くありません。

国家資格として公認心理師資格がスタートしていますが、近いうちに公認心理師単独でも保険が適用されるようになるかもしれません。

ただし、公認心理師は基本的に医療関係が対応分野です。そのため、うつ病や心身症、パニック障害などの医療的な分野でのカウンセリングに、今よりも保険が広く適用される可能性はあります。

それ以外の恋愛の悩みや、自己肯定感を高める目的でのカウンセリング、各種症状にまで発展させないためのカウンセリングに保険が適用されるのは、現段階では現実的ではないと感じます。

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